日本社会では、一斉授業、年齢別教育の原則を維持した義務教育が、文部科学省が制定した「学習指導要領」に基づいて実施されています。これは、全ての生徒に対して、同じ授業を実施し、その成果を一定の範囲内に留めることを要求しています。このため、教育現場で発生する様々な問題の解決は、教育現場の責任者である教員に任されています。そのため、個々の教員にかかるストレスは、多大なものになっています。

教員のストレスを表している指標として、教員の労働時間の増加、教員志望の学生数の増加、教員の離職数と充足率などが考えられますが、日本社会におけるこれらの指標は、悪化しています。特に、教員の時間外労働は、公式な統計はありませんが、民間企業の従業員と比較すると、多大になっているとの報告があります。月間の残業時間が100時間を越えているとの予想もあります。この長時間労働の原因には、課外活動の指導、生徒の生活指導、なども含まれています。これは、教員数の不足が原因になっていると考えられます。